薬剤師が年収を上げるために確認すべき10のポイント

薬剤師が年収を上げるために確認すべき10のポイント

薬剤師であるあなたは転職する際に何に注目しますか?

職場環境でしょうか?勤務時間でしょうか?それとも安定性でしょうか?

今回の記事では、転職時に注目する項目の第1位『年収』について、募集要項、社内規定、就業規則をもとに注意すべきポイントを解説します。

新卒から一度も転職したことのない薬剤師の年収は、紹介会社経由の転職組のそれと比較すると、かなり低くなっていることが多いです。

年収を上げるために転職を検討するにあたり、募集要項(就業規則)のトリックに騙されないためにも、前もって確認すべき情報全てをここにまとめました。

*こちらの記事はファイナンシャルプランナー技能士兼薬剤師の監修が入っています。

給与+ボーナス+残業手当=!?

まずは、年収の大部分をしめる『給与』にフォーカスします。

そこにある募集要項の年収には「見込み残業代」は含まれていませんか?

薬剤師が年収を上げるためのポイント1
給与形態が「月給制」「年俸制」なのか確認

まず、転職を検討する企業が「月給制」もしくは「年俸制」のどちらをを導入しているのか確認しましょう。

「月給制」は、毎月基本給が支払われ、それに加えて、会社の業績や本人の成績に応じて夏季・冬季の賞与(ボーナス)が発生します。基本給の金額に特に影響を与えるのは、各社員の年齢や勤続年数です。

一方、「年俸制」は給与金額を1年単位で決定します。成果主義を基礎として生まれた給与形態で、金額に影響するのは仕事の成果や個人の能力です。

12分割して毎月支給するケースや、16分割して2カ月分の金額を夏季・冬季の賞与として支給するケースなどがあります。

月給制ではもちろんのこと、年俸制でも残業代は別途支払われますが、初めから時間外手当込みでの金額を提示される場合もあるので注意が必要です(「みなし労働制度」と言います)

日本企業の多くは、「月給制」が普及していますが、近年はグローバル化により「年俸制」が増えてきています。

この制度の違いによって、年収(給与)が大きく変動することはないのですが、月給制を導入する企業の場合、退職するタイミングによってはその直前期間のボーナスをもらえないので少々損していると言えます

また、月給制の場合、業績悪化に伴い、ボーナスの削減もありえます。その場合、もともと提示された年収より低くなることも考えられます。

   

薬剤師が年収を上げるためのポイント2
「ボーナス」「業績賞与」は見込み年収に含まれるのか

「月給制」も「年俸制」も募集要項に記載されている見込み年収にボーナスが含まれていることが多いです。

ただし、年俸制を導入する会社によっては、通常のボーナスとは別に「業績賞与」や「業績給」として特別報酬を支給することがあり、これを見込み年収に含めないこともあります(これはプラスポイントです)。

また、募集要項に「業績賞与あり」と記載しているものの、実際はない場合もあるので(マイナスポイント)、年収を上げるためには前年度のボーナス(業績賞与)の実績(有無・支給額)を確認するようにしましょう。

   

薬剤師が年収を上げるためのポイント3
「残業手当」は見込み年収に含まれるのか

見込み年収に残業手当が含まれるか否かで、年収は大きく変化します。これは会社によって異なるので、しっかり確認するようにしましょう。

特に、残業代を見込み年収に含めている場合は、この残業代によって年収が高く見えている可能性が高いので注意。その場合は、月の残業時間がどのくらいなのかをしっかりチェックし、残業しなかった場合は年収はどのくらいになるのかを確認するようにしましょう。

ちなみに年俸制でも残業代の支給は必要とされています。

しかし、「みなし労働制度」を採用している企業では、一定額の残業手当を支払うこととして年俸額を算定し、年俸に残業代が含まれるという契約にしている場合もあるので注意が必要です。

大きく収入を上げるには?

これらを簡単にまとめると、勤務時間にもよりますが、『年俸制』を導入していて、『残業代別途支給』かつ『業績賞与あり(別途支給)』なら、募集要項に記載の金額よりかなり大きい収入が見込めそうです。

     

福利厚生や諸手当は要注意

求人要項に記載されている年収が希望年収に届かなくても、『福利厚生』や『諸手当』によって実質得られる収入が大きく上がる可能性があります

また、会社が加入する保険組合によって見込み年収は大きく変わってくるのでここも要チェック。

薬剤師が年収を上げるためのポイント4
住宅手当と家賃補助は大きく異なるので注意

「住宅手当」や「家賃補助」などはその額も大きいので、年収に与える影響は大きいと言えます。

どちらも見込み年収を上げるためにはプラスポイントとなりますが、住宅手当より家賃補助の方がその恩恵は大きいです。

その理由は、『住宅手当』は「給与」に分類されるので所得税や住民税の対象(課税対象)となるのはもちろんのこと、社会保険料(健康保険・厚生年金)や雇用保険の対象にもなるため保険料等の負担が増えることになります。

一方で、『家賃補助』の場合は、条件さえクリアすれば会社として経費(福利厚生費)に計上することが出来るので、あなたの所得税や社会保険料等にも影響がなく非課税扱いとなります。(わかりやすく言えば、家賃補助の場合は収入とみなされないので、支払う税金を抑えられるということ。)

したがって、これらは単身者や世帯主は確認必須項目となります。

 

薬剤師が年収を上げるためのポイント5
公的医療保険制度に注意

公的医療保険制度は、職域保険である「健康保険(いわゆる社保)」と、地域保険でもある「国民健康保険」に分かれますが、この保険の種別によって見かけ上の年収は変わってきます。

まず、「健康保険」ですが、健康保険組合が保険者の組合管掌健康保険(組合健保)と全国健康保険協会が保険者の全国健康保険協会管掌健康保険(協会けんぽ)があります。大手調剤薬局など大企業の会社員はおもに組合健保、数店舗運営のような中小調剤薬局の会社員は主に協会けんぽに加入します。

一方で「国民健康保険」は、都道府県・市区町村が保険者になるものと、国民健康保険組合が保険者になるものがあります。薬剤師の場合ですと、前者はいわゆる国保、後者はいわゆる薬剤師国保と呼ばれています。

会社側は従業員が5人以上になると基本的に健康保険(社保)に加入義務がありますが、5人未満ですと任意加入になります。

社保の方が会社側の負担が大きいので、薬局が1店舗しかなく、個人で経営している薬局は社保に加入せず、「薬剤師国保」に加入している場合があります。

薬剤師国保の保険料は定額制である一方、社保は年収に応じて保険料が変動します。

年収が高い場合、一般的に社保の方が、保険料の負担額が大きくなる場合が多いのですが、扶養者がいる場合は扶養者の保険料が無料となるので、薬剤師国保より優位となります(薬剤師国保の場合は別途加入が必要です)。

その他、将来もらえる年金額が多くなるなど健康保険(社保)の方がメリットが多いです。

また、組合から拠出される「出産手当金」は薬剤師国保の場合は給付されませんので、今後出産を予定している家庭などでは薬剤師国保はデメリットにうごきます。

(「社保」「国保」「薬剤師国保」の違いについては別の記事で詳しくご紹介します。coming soon)

取りまとめると、健康保険(社保)と薬剤師国保にはそれぞれメリットとデメリットがありますが、総じて薬剤師国保より健康保険(社保)の方が優れていると覚えていれば良いでしょう。

 

薬剤師が年収を上げるためのポイント6
そのほか法定外の福利厚生費について

社会保険や厚生年金などのような法定福利厚生以外の会社独自に導入する福利厚生を「法定外福利厚生」と言うのですが、企業理念に沿ったユニークな法定外福利厚生で注目を集める企業もあります。

参考までに、以下に紹介するのは調剤薬局や病院な度で薬剤師に考えられる福利厚生です。

もともとの私生活で継続的に利用しているものがあるのであれば、年収的に考えると少しお得かもしれません。募集要項(就業規則)に記載されている内容から金額に変換すると年収がどのくらい上がるのかがわかります。

  • ・家賃補助および住宅手当
  • ・社宅
  • ・住宅ローン補助
  • ・健康診断
  • ・スポーツジム利用料
  • ・自転車通勤手当
  • ・結婚祝い金
  • ・従業員や家族の死亡時弔慰金
  • ・従業員もしくは配偶者の出産祝い金
  • ・遺族年金
  • ・法定以上の育児・介護休業、子の看護休暇日数
  • ・ベビーシッター料補助
  • ・パパママ育休プラス制度
  • ・eラーニングや通信教育の補助
  • ・図書購入費補助
  • ・資格取得支援、受験料補助
  • ・講座、セミナー参加費補助
  • ・リフレッシュ休暇
  • ・アニバーサリー休暇
  • ・生理休暇
  • ・ランチや飲み会の費用補助
  • ・イベント開催費の補助
  • ・社員旅行
  • ・確定拠出年金制度
  • ・確定給付企業年金制度
  • ・財形貯蓄制度
  • ・持株会の実施
  • ・食事補助      など

  

以上のように、募集要項をよく読んで、福利厚生・その他の手当はあるのか、それは見込み年収とは別なのか、非課税項目なのか、しっかり確認した方がいい。

このように、給与と福利厚生・手当のバランスは非常に重要となります。

ヤクラボの豆知識

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給与や待遇などの交渉に苦手意識を感じる人はあらかじめコンサルタントに相談しておいた方が良いでしょう。

    

勤務時間

近年若い世代の労働者は、高年収より、いかに自分の時間を確保することができるかを重視する人が増えてきているようでこれは特に薬剤師の業界でも同様です。

たくさん働いて、たくさん稼ぐという考えも良いかもしれませんが、趣味の時間、家族の時間を確保し、有意義な生活を送るのも大変すばらしい価値観です。

この項では、労働時間について注意すべき点をシェアします。

薬剤師が年収を上げるためのポイント7
勤務が「固定制」か「シフト制」なのか

働く薬局が「シフト制」なのか「固定制」なのか確認しましょう。

基本的に、調剤薬局では隣接する医療機関の営業時間によって営業時間が左右されます。

例えば、医療機関の休日が『木曜、日曜、祝祭日』と固定となっている場合は、薬局は固定制になることがほとんどですが、近隣の複数の医療機関の営業日がバラバラであったり、週6日営業している病院前薬局ではシフト制になることがあります。

一方、調剤併設ドラッグストアでは営業時間も長く、ほぼ毎日営業しているのでシフト制を導入していることがほとんどです。

   

薬剤師が年収を上げるためのポイント8
会社ごとの残業時間の定義に注意する

残業代に関しては薬局によってその定義が異なるので、実質の年収を上げるために、転職活動中にしっかりチェックする必要があります。

基本的に「固定制」を導入する薬局では1日8時間を超えた分を残業代として支給することが多く、労働者としてはもっとも無駄がなくシンプルに残業代が支給されているといえます。

ただし、薬局によっては、ひと月あたり一定の勤務時間(出勤必要日数×8時間)の合計を超えた分を残業代として支給するところもあるので、あらかじめ確認しましょう。

例えば、土曜日が半日勤務の薬局の場合、平日の残業分が相殺されてしまい、残業代として見なされなくなってしまうためです。

見かけの残業時間は少なり、25%割り増しの残業計算でなくなるので、大きく給与に影響します。

「シフト制」を導入する薬局では、特に後者の傾向が強い。シフト制では、1日8時間勤務という概念がなくなってくる場合が多いためです。

特に店舗数の多い大手調剤薬局などでは、会社全体で勤務時間を調節するために他店舗に応援に行かされることがあるので注意が必要です。

    

休日について

休日日数も薬局によって大きく変わります。

募集する会社が実質どのくらい休みがあるのか。実質の年収を上げるために、確認すべきポイントをおさらいします。

薬剤師が年収を上げるためのポイント9
その他の休日、年間休日日数を把握する

平日の定休日、日曜、祝祭日以外の定休日の存在も確認しましょう。地域やクリニックの医師の希望などで独自の休日がある場合があります。

前年度の年間休日日数は必ず確認するようにしてください(募集要項と異なることも多い)

一般的に、年間126日以上の休日があると、比較的休日は多いと考えても良いでしょう。

一方、年間112日以下の休日日数ですと少し少ないかもしれません。ドラッグストアが給与が高いのは、休日日数が少なく、労働時間が多いためとも言われています。(祝祭日を含めて月9日休み制度をとるドラッグストアは非常に多いです。)

     

薬剤師が年収を上げるためのポイント9.5
週休2.5日や週休3日も狙い

時々、求人票で週休2.5日と記載されてある場合があるが、これは週に2日休みがあり、1日は半日出勤としている可能性が高い。

この場合は、先程申したように、残業時間の計算方法が年収を増やすための鍵となってくるので、注意しましょう。

また、薬局によっては、シフト制にして、1日10時間勤務で週4日勤務体制にすることで、週休3日を実現する薬局があります。

この場合、年間休日日数は140日を超えてきますが、残業は一月あたりの超えた分という計算になることも忘れないでください。

     

薬剤師が年収を上げるためのポイント10
年次有給休暇もチェック

年次有給休暇は労働基準法で定められている項目であるので、どの企業も入社後6ヶ月勤務で10日有給休暇を付与することになっています。

ここで、大事なのは、取得状況です。昨年度の実績を確認しましょう。

もし取得できていない場合は、その休暇が何年持ち越すことが可能なのか確認しましょう。退職前に消化できなかったらもったいないですよね。

ちなみに、製薬企業では初年度の年次有給休暇日数が10日を大きく超えてくることも多いです。

 

ヤクラボ編集部より

これまで、年収をあげるために注目すべきポイントを解説してきましたが、これほど多く採用ご担当者に質問するのは、気が引けるといいますか、嫌がられてしまうのではないかと心配になると思います。

そういう時こそ、コンサルタントの力を借りてください

面接前にも、(希望により同行する場合)面接中にも、(聞きそびれてしまった)面接後にでも会社側に確認を取って、さらには交渉もしてくれます。

転職は今まで損していた収入システムをリセットするチャンスでもあります。

勤務しながら実績を上げ、年収を上げることは大変難しいです。

募集要項の細かいところにしっかり注目し、この転職という最大の機会を逃さず、年収を上げていきましょう。

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